『 通信・交通に関する機関の設備は国家自らこれを施設すべく、一部外人にこれが特殊権益を付与すべきものにあらず 』
五代友厚(1835~1885 / 幕末明治期の薩摩藩士・実業家 大阪経済界の功労者)
格言は土屋喬雄著「日本資本主義史上の指導者たち」(1939年)より。
五代友厚(ごだい ともあつ)は、幕末・明治初期の優れた進歩的開国論者で、近代的文物や武器の輸入者として国事に献身奔走し、官にあっては、困難な外交問題と殖産興業に大きな貢献を果たし、維新後は、野に下って、近代的商工業の指導者として特筆すべき多くの事業を遂行した。
下野に際し、大久保利通に以下の言葉を伝えたという。
方今(ほうこん)宇内(うだい)の大勢既に定まり、上に聖明あり、下に賢良あり、群僚(ぐんりょう)俊秀(しゅんしゅう)、廟堂(びょうどう)其の人に乏しからず。由って余は、今より冠を挂けて民間に下り、一般商工業を鼓舞奨励して我国民業の振興を図り、以て国家国民の富強に努めんとす
口語訳: 現在、天下の大勢はすでに定まり、天子は聡明で、賢く善良な家臣がいる。多くの官僚は優秀で、政府の人材は十分である。よって、今より官職を辞して民間へ下り、私は一般商工業を鼓舞奨励して民業の振興を図ることで、国家国民の富強に努めます。
友厚は、当時、危機的状況にあった大阪経済を立て直すために、大阪商工会議所のもととなる大阪商法会議所を設立させ、また、大阪株式取引所、堂島米殻取引所などを創設、その運用のための人材教育の場として、現在の大阪市立大学のもととなる大阪商業講習所を設立するなど多大な功績を残した。
著者の土屋喬雄は、
維新直後、友厚は大阪開港規則を定め公布し、更に貸庫規則を制定、貿易の発展に資するとともに、大阪港を日本一の良港としようとして、毎日三千人の人夫を使役し、船舶波止場を構造し、内外船舶の停泊を計画した。また、外国商人の不正の取締を厳にし、日本の経済上の利益の保護を行った。電信・鉄道の施設に関する外国人の制限を拒絶して、日本の権益を擁護し、日本政府は明治二年以来その施設に着手するに至ったのも、友厚の周到なる用意と適正な処置によるところ大であった。
と述べている。
天保6年12月26日(1836年2月12日)、島津藩の儒官で町奉行を兼ねた五代直左衛門秀尭の二男二女の子の次男として薩摩国鹿児島城下長田町城ヶ谷(現・鹿児島市長田町)に生まれる。幼少よりその才ゆえに藩主より「才助」の名を賜った。8歳で児童院の学塾に学び、12歳で藩の聖堂に入り文武を修め、14歳の頃から世界地図や地球儀を書斎に掲げ、嘉永6年(1853年)のペリー来航以降は、世界事情の研究に一層努めた。
安政2年(1855年)藩郡方書役助(書記官補佐)を経て、23歳で長崎海軍伝習所でオランダ海軍士官からより航海、砲術、測量、数学などを学び、勝海舟、グラバーなどと交友を得た。
後に、欧州に留学。国際経験の豊かさを買われ、神戸事件(1868年2月、備前藩とフランスの衝突)や堺事件(1868年3月、土佐藩とフランスの衝突)など外国人殺傷事件の外交処理を担当し、明治元年(1868年)外国事務局判事として大阪在勤となり、大阪に造幣寮(現・造幣局)を誘致し、初代大阪税関長となる。明治2年(1869年)、横浜転勤を機に官を辞し下野。以降、民間にあって紡績業・鉱山業・製塩業・製藍業(朝陽館)などの発展に尽力し、大阪株式取引所(現・大阪証券取引所)、大阪商法会議所(現・大阪商工会議所)、大阪商業講習所(現・大阪市立大学)、大阪製銅、関西貿易社、共同運輸会社、神戸桟橋、大阪商船、阪堺鉄道(現・南海電気鉄道)などを設立し、政商として東の渋沢栄一と並び称された。
明治18年(1885年)勲四等・旭日小綬章叙勲。
明治18年(1885年)9月25日、糖尿病で東京の別荘で没する。満49歳。
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